「中古マンションをリノベーションしたいが、築年数について悩んでいる」
このように思っている方はいらっしゃいませんか。
そこで、中古マンションの築年数と購入する際の注意点について解説します。
この記事を参考に中古マンションのリノベーションをしてみてはいかがでしょうか。

□築20年ほどのマンションをおすすめする理由について

中古マンションを購入したいが、どれくらいの築年数のものを選べば良いか分からない方もいらっしゃるかもしれません。
そのような方には、築年数が20年ほどの物件を2つの理由からおすすめします。

＊長く住める住まいかどうかを確認できる

マンションに住める年数はメンテナンスの丁寧さによって左右されます。
約20年経っているとメンテナンスの程度を判断できるので、判断材料としてはとても適しているでしょう。

逆に新築の状態だと判断できない可能性があるので、注意してください。

＊価格の下落が少ない

新築のマンションを買った直後から価格が低下するので、経済的にもある程度低下が落ち着いた築20年のマンションを購入することをおすすめします。
20年ほどの年数が経ったマンションだと、購入後に手放さねばならなくなった時もリスクをそこまで取る必要がありません。

新築に比べて価格の下落がしにくいということは、購入者に安心感を与える条件の1つでしょう。

□中古マンションを購入する際の注意点とは

中古マンションを購入する際の注意点を知りたいという方もいらっしゃるでしょう。
何も知らないで購入してしまうと後悔することもあるので、事前に確認しましょう。
ここでは2つ紹介するので、購入の際に参考にしてください。

1つ目は管理体制をよく確認することです。
管理体制がしっかりしていなければ管理費を貯めたり修繕計画を立てられなくなります。
共用スペースにおけるメンテナンスの丁寧さで管理体制の状態を見れるので、確認することをおすすめします。

2つ目は修繕が計画的に進行しているかを確認することです。
大規模な修繕工事は12年に1度を目安に考えておくと良いでしょう。
修繕が計画的に行えていないとマンションの老朽化が進むので、必ず確認してください。

□まとめ

本記事では、中古マンションのリノベーションを検討する方のために築年数について解説しました。
中古マンションを購入する際は約20年経った物件を目安にしてみてはいかがでしょうか。
また購入する前に上記した注意点を参考にしてください。
中古マンションのリノベーションをお考えの方はぜひ当社までお問い合わせください。

「中古マンションをリノベーションする上で何を大切にしたら良いのか」
松本市にお住いの方で、このようなことでお悩みの方はいらっしゃいませんか。
そこで今回は、中古マンションのリノベーションについて詳しく解説します。

□中古物件購入からリフォームまでの流れ

中古物件のリフォームをスムーズに進めるために、事前に全体の流れを知っておくことが大切です。
ここでは、リフォームの流れを3つのポイントから解説していきます。

1つ目は、物件を探す際のポイントです。
お好みの物件を探す際に、検索サイトを利用することも可能ですが、仲介会社に物件を探してもらうこともおすすめです。
仲介会社は、物件選びから購入までの流れをしっかりサポートしてくれますし、資金面に関する相談も受け付けています。

また、先にリフォーム会社を決めて、相談しながら物件探しを進める方法もあります。
この方法は、リノベーションのスタイルにこだわりたい人にとってはおすすめですね。

2つ目は、物件を選ぶ際のポイントです。
物件を選ぶ際は、実際に内見して日当たりや水まわりなどの条件を確認することが大切です。
ただ、建物に大きなひび割れといった症状がみられる場合は注意しましょう。
そして、中古物件を選ぶ際は管理規約を事前に把握した上で、希望のリフォームができるかどうか確認しておくことが大切です。

3つ目は、物件を購入してからリフォームするまでのポイントです。
物件を購入することが決定したら、引き渡し前に物件を内覧することが大切です。
通常、物件を内覧できるのは物件の引き渡し後ですが、売主の許可をもらえれば内覧ができます。
リフォームする前に内覧することで、工事スケジュールや見積もりなどを早めに検討できるのでおすすめです。

以上3つが、リフォームする際に押さえておきたい流れになります。
ぜひ、参考にしてみてください。

□中古物件を購入してリノベーションする場合の手続きについて

購入した物件をリノベーションする際の手続きで大切なことは、物件の売買契約より前にリノベーションのプランを決めておくことです。
最近では銀行から、住宅ローンとリノベーション費用を同時に借りることが可能です。

同時に借りることで、審査にかかる時間を短縮でき、かつ事務手数料や保証料などを一回でまとめて清算することが可能です。
しかし、同時に借りるためには、リノベーションにかかる費用を、売買契約より前の段階で明確にする必要があるので注意しましょう。
また、リノベーションと並行して住宅ローンを組むことで、住宅ローンの審査の手続きに手間がかからないため、入居までの時間を短縮できるといった利点もあります。

□まとめ

今回は、中古マンションのリノベーションについて詳しく解説してきました。
リノベーションする際は、3つの流れを踏んで検討してみてください。
とくに、前もって工程の流れを把握しておくことが大切ですね。
また、リノベーションに関するお悩みや質問等ありましたら当社までお気軽にお問い合わせください。

松本市で土地の購入をご検討中の方はいらっしゃいませんか。
土地を購入する際に、安全性の確認は欠かせませんよね。
そこで便利なのが、ハザードマップです。
今回の記事では、5種類のハザードマップについて紹介します。

□ハザードマップとは？

ハザードマップとは、被災想定区域や避難場所、避難経路などが表示されている地図です。
自治体単位で作られており、各ホームページなどで見られます。
ハザードマップといっても、実は5種類あり、洪水災害、土砂災害、津波災害、地震災害、火山災害のハザードマップが存在します。
ここから、各ハザードマップの特徴を見ていきましょう。

洪水災害ハザードマップには、洪水警報や注意報が出た場合の避難場所や、洪水時の浸水の深さが色分けして表示されています。
河川が氾濫した時に備え、住民が安全かつ速やかに避難するために必要な情報が記載されています。

土砂災害ハザードマップには、土砂災害特別警戒区域、土砂災害警戒区域、土砂災害危険箇所、避難所などが記載されています。
土砂災害の危険性がある場合に、安全な場所へ避難するために活用できる地図です。

津波災害ハザードマップには、避難場所や避難経路、津波による危険度が記載されています。
加えて、液状化現象のリスクも確認できます。

地震災害ハザードマップには、揺れやすさが記載されています。
起こりうる地震の規模や、地盤の状況から推定されています。

火山災害ハザードマップには、火砕流、噴石などのリスクが記載されています。

□リスクのある土地であった場合何に注意して暮らすべき？

災害大国の日本では、まったくリスクのない土地を探すのは難しいかもしれません。
そこで、リスクのある土地に住む場合の注意点を紹介します。

まず、警報や注意報が発令された場合には、なるべく早く避難場所に移動した方が良いでしょう。
そのためにも、ハザードマップなどで避難場所を把握しておく必要があります。

また、不幸にも災害に遭ってから避難する場合には、長期間家を空けることになるかもしれません。
空き巣防止のために、貴重品を身につけて移動するか、家の目立たない場所に金庫を設置することを考えましょう。

加えて、地域の防災訓練に参加しておくことも有効です。
実際に避難ルートを歩いて、どのくらい時間がかかるのかを確認しておくと、いざという時にも安心でしょう。

□まとめ

今回は、5種類のハザードマップと、リスクのある土地に住む場合の注意点について解説しました。
土地選びの際には、ぜひハザードマップを有効活用してみてください。
当社では、松本市周辺の物件をご案内しております。
松本市で気になる物件を見つけられた方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

松本市で土地の購入をお考えの方はいらっしゃいませんか。
土地を購入する際には、優先順位を決めておくことが重要です。
そこで今回の記事では、土地を購入する際の優先順位の決め方について紹介します。
検討したい優先事項についても合わせて紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

□優先順位はどうやって決めたら良い？

まずは、理想の暮らしに必要な条件をリストアップしましょう。
優先順位を決めるためには、まずどんな条件が必要なのかをリスト化する必要があります。
リスト化する中で、どうしても譲れないものと譲歩できるものを整理してみてください。

次に、そのリストを元に家族で話し合うことが大切です。
優先順位は、人それぞれで異なります。
子供の学区を優先したい、通勤のしやすさを優先したい、実家の近くに住みたいなど、さまざまな希望があるでしょう。
そのため、家族全員の希望を整理した上で、優先順位を決めていくことが大切です。

また、ライフプランから優先順位を決めるのも良いでしょう。
教育費や老後の資金などを考慮したライフプランを考えてみると、優先順位も変わってくるかもしれません。
何十年先といった長期の視点も、優先順位を決める際には大切です。

□土地選びの際に検討したい条件とは？

1つ目は、交通アクセスです。
通勤時間が長いと、毎日仕事場に通うだけで大変ですよね。
長くても1時間から1時間半程度で通える場所が便利でしょう。
主要駅へのアクセスや、通勤ラッシュの時間帯などもチェックしておきたい項目です。

2つ目は、周辺施設の充実度です。
チェックしておきたい施設としては、コンビニやスーパー、病院などが挙げられます。
近くに病院や薬局があると、子供が突然体調を崩した場合にも安心ですね。

3つ目は、自然環境です。
自然に囲まれて暮らしたい、自然たっぷりな環境で子育てしたいという方には、特に大切な条件でしょう。
ただし、土地の傾斜や地質に問題はないか、土砂崩れといったリスクはないかなど、きちんと確認する必要があります。

4つ目は、学区や教育施設です。
公立の学校に通う場合には、校区内で通える小中学校について調べておきましょう。

5つ目は、安全性です。
土地そのものは安全か、自然災害が起きた際のリスクはどうか、治安は良いかなどはチェックしておきたいですね。

□まとめ

今回の記事では、土地を購入する際の優先順位の決め方について解説しました。
優先順位を明確にし、後悔のない土地選びをしてくださいね。
当社では、松本市周辺の物件を全てご案内できるように日々情報収集しております。
土地探しでお悩みのことがございましたら、お気軽に当社までご相談ください。

「土地を購入する際に、地盤調査は必要なのだろうか」
「地盤調査はどのタイミングで行えるのだろうか」
土地の購入をお考えで、このような疑問をお持ちの方はいらっしゃいませんか。
今回の記事では、松本市の不動産会社が地盤調査に関して詳しく解説します。

□地盤調査とは？

見た目では強固に見えても、実は柔らかい地盤だったといったことがあったら、安心して家を建てられませんよね。
日本は地震が多い国ですから、建物の安全性には特にこだわりたい方が多いでしょう。
そこで、安心して家を建てるために大切なのが、事前の地盤調査です。

地盤調査では、その土地の強度を調べることで、建物を安全に支えられるかどうかや、安全に建てるためにはどうしたら良いかなどを把握します。
もし、砂や柔らかい粘土でできた軟弱地盤であることが判明した場合には、地質改良を行う必要があります。

木造一戸建ての場合、スウェーデン式サウンディング試験が一般的な調査方法です。
地盤に鉄の棒を垂直に突き刺し、その沈み方から地盤の締まり具合や硬柔を調べます。

□地盤調査を行うタイミングについて解説します！

では、地盤調査はどのタイミングで行えるのでしょうか。

まず、土地の購入前については、不動産会社と売主が許可した場合に限り可能となります。
土地購入前に地盤調査を行ってはならないというような決まりや法律はありません。

ただし、売主との交渉がネックになる場合が多いでしょう。
さらに、住宅を建てる位置や間取りといった詳細がある程度決まっていない場合、地盤調査の詳細も決められないため、購入前の地盤調査は難しいことが多いかもしれません。

次に、土地の契約後については、もちろん可能となります。
契約後は、土地の持ち主はあなたですから、家を建てる前にきちんと地盤調査を行いましょう。

地盤調査の結果、地盤の改良が必要となった場合には、改良工事の対応が必要です。
小規模な改良に適している表面改良工法、8メートルまでの地盤に対応した柱状改良工法、30メートルまでの深い軟弱地盤にも対応できる鋼管杭工法などの工法があります。
日本は地震が多い国だからこそ、安全性は十分に確保しましょう。

□まとめ

今回は、地盤調査について紹介しました。
安全な住まいを実現するために、土地を購入する際にはきちんと地盤調査を行うことをおすすめいたします。
松本市で土地をお探しの方は、ぜひ当社までご連絡ください。
お客様のご希望をしっかりお聞きし、安心して購入できるよう精一杯サポートいたします。

中古マンションで住宅ローン控除を受けられると聞いたけれど、どうしたら良いのかわからないという方はいらっしゃいませんか。
今回は、中古マンションで住宅ローン控除を受けるための必要書類について解説します。
住宅ローン控除の条件についても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

□中古マンションでも住宅ローン控除が受けられる？

住宅ローン控除とは、住宅ローンを使って住宅を購入したり、リフォームしたりする際に受けられる減税制度です。
毎年末の住宅ローン残高、もしくは住宅の取得対価額のどちらか小さい方の金額の1%が、所得税から控除されます。

中古マンションで控除を受けるためには、新築住宅の場合よりもいくつか多い条件を満たす必要があります。
ここでは、中古マンションに特有の条件を紹介します。

1つ目は、次のいずれかに該当していることです。
・築年数が25年以下である
・耐震基準適合証明書を取得している
・建設住宅性能評価書を取得している
・既存住宅売買瑕疵保険契約が締結されている

ただし、平成26年4月1日以降に取得したもので上記に該当しない場合でも、取得日までに耐震改修工事申請を行い、かつ居住日までに耐震基準に適合する証明を受ければ、控除の対象です。

2つ目は、生計を一にする親族からの購入でないこと、3つ目は、贈与によって取得した住宅ではないことです。
これらの条件に加え、新築住宅を取得した場合の条件も満たしている場合、控除の対象となります。

□住宅ローン控除を受けるための必要書類を紹介！

次に、住宅ローン控除に必要な書類を紹介します。

・確定申告書
・借入金銭高証明書
・住民票の写し
・建物の登記事項証明書
・源泉徴収票
・建物の不動産売買契約書のコピー

これらは、住宅ローン控除を受ける際に必ず必要になるものです。
ただし、住民票の写しに関しては、平成28年から、確定申告書にマイナンバーを記載している場合には不要となっています。

建物の登記事項説明書は、法務局もしくは、郵送で入手できます。
建物の不動産売買契約書は、建物を取得した日付や金額が記載されている書類で、中古マンションを購入する際に不動産会社から渡されるので、大切に保管しておきましょう。

□まとめ

今回の記事では、中古マンションで住宅ローン控除に必要な書類について紹介しました。
中古マンションの購入をお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。
当社では、お客様のご希望に合わせて、最適な物件選びと資金計画をご案内しております。
松本市で中古マンションの購入を検討中の方は、お気軽にご相談ください。